Toshiba

Japan

    上下水道ソリューション

    インフラプラットフォーム
    私たちは、お客様とともに、水の未来を見据え、これまで培ってきた水処理技術、監視制御技術や先進技術を活用し、「お客様と築く、持続可能な社会」の実現を目指します。
    提供元
    東芝インフラシステムズ株式会社
    このサービスは提供可能地域に制約があります。
    詳しくは以下のお問い合わせからお問い合わせください。
    概要
    さまざまな問題に直面している上下水道事業

    上下水道事業は、人材不足や施設の老朽化、自然災害への対応の課題を有しています。そのため、ICT、AI等の先進技術の活用により、維持管理コストの縮減、少人数の施設運用などの業務プロセスの効率化が期待されています。

    価値
    上下水道施設の持続的な成長を支える技術

    私たちは、“最適化技術”、“可視化技術”、“診断技術”の三つの技術を柱に、運用コストの抑制、少人数での維持管理を実現するプラント運転の自動化を目指します。

    詳細
    プラットフォーム

    上下水道統合プラットフォームTOSWACS™上に、最新のICTやAIを取り入れたソリューションを展開。プラント運転の自動化を実現し、事業の広域化・共同化に貢献します。

    TOSWACS™

    価値を創造し“未来”へつなぐ、アドバンスドプラットフォーム

    Service Model en

    TOSWACS™ (PDF 9.6MB/1ページ)

    ソリューション例

    AI、制御技術等を活用して、処理水質とコストを考慮した最適な自動運転を実現します。

    AIを利用した最適化技術

    水質を高精度に予測し、薬品や空気の量・投入タイミングを最適化します。

    AIを利用した最適化技術 (PDF 1.2MB/1ページ)

    好気容積比制御技術

    既存土木躯体で段階的高度処理を可能にします。

    既存躯体を活用した 段階的高度処理 好気容積比制御 (PDF 726KB/1ページ)

    IoT活用による雨水排水ソリューション

    局地的大雨等による浸水リスクを低減します。

    IoT活用による雨水排水ソリューション (PDF 7.7MB/1ページ)

    画像処理型凝集センサによる凝集剤注入量制御技術

    画像処理で、凝集状態をリアルに見える化。凝集状態に応じた適切な凝集剤の注入を実現します。

    画像処理型センサによる凝集診断技術 (PDF 2.0MB/1ページ)

    検針&漏水点検支援ソリューション

    メータに載せるだけで、使用量の記録と漏水の見える化を可能にします。

    検針&漏水点検支援ソリューション (PDF 3.0MB/1ページ)

    異常予兆診断技術

    水処理プロセスの異常予兆を早期に検出するとともに、その異常要因を推定します。

    異常予兆診断技術 (PDF 1.1MB/1ページ)

    東芝の水・環境ソリューションのオフィシャルページもぜひご参照ください。

    「TOSHIBA SPINEX」とは
    東芝IoTリファレンスアーキテクチャーに準拠したインダストリアルIoTサービスの総称です。

    詳しくは東芝IoTリファレンスアーキテクチャーをご覧ください。

    SPINEXの名前に込めた思い

    “SPINE” + “X”
    SPINE とは脊椎(せきつい)を意味します。

    人の身体を中心で支える脊椎。脊椎は、全身に神経をめぐらす脊髄(せきずい)を内包しています。エッジコンピューティングは、まるで人間の反射を担う脊髄のように隅々まで制御を行き渡らせることで、すばやく判断し処理します。

    お客様のビジネスを支え、現場ですばやく適切な処理を行う。そんな脊椎のようにインダストリアルIoTの重要な骨格となって企業や社会に貢献し、人びとの活動を支える存在になりたいという想いを込め、さらにその先の広がり(eXpand)や経験(eXperience)、他の価値やサービスと掛け合わせる “X(cross)” を加え、東芝IoTリファレンスアーキテクチャーに準拠したインダストリアルIoTサービスの総称を “TOSHIBA SPINEX” と名付けました。

    東芝IoTリファレンスアーキテクチャー基準の2つの柱

    APIサービスがそれ自身で閉じているのではなくインターフェイスを持ち、サービスオーナー以外がそのインターフェイスを利用することで新たな価値を生み出しうるアーキテクチャーになっていること。
    セキュリティサービスのセキュリティに関し、システムセキュリティのグローバル標準に基づき顧客への説明ができる準備ができていること、その説明によって、顧客自らが、自身のビジネスのセキュリティ要件を当該サービスが満たしているか・いないかを判断できること。