Toshiba

Japan

    変電所向けダッシュボード運用状態の見える化

    エネルギーダッシュボード
    変電機器と保護リレー、制御装置など設備の運用状態を見える化し、変電所設備の運用と保守をデジタル技術で支援することでアセットマネジメントの高度化を可能にします。
    提供元
    東芝エネルギーシステムズ株式会社
    概要
    O&M:業務の複雑化による費用増大と
    技術継承の難しさが課題に

    一般に送配電事業者は複数の変電設備を運用しています。これらの安定的な運用には常に運用状態の確認や、設備不具合などの事象分析が必要であり、また、膨大な数の設備の保守には仕様書、設備台帳、予備品リストなどの各種データの横断的確認がO&M費用増大のリスクとなっています。また、ベテラン技術者の引退などで変電所現場における運用・保守のノウハウの技術継承が難しくなっています。一方で、グローバル規模でのIoT技術の進化・浸透にともない、送配電事業者もIoT技術とDX:デジタルトランスフォーメーションによる現場データの利活用による業務効率の向上に大きな関心を持っています。

    複数の送配電設備におけるデータを連携することで
    変電所の状態が一目で把握可能

    デジタル化された、複数の送配電設備における各種データ(運用データ、事象分析フロー、仕様書、設備台帳、予備品リスト)を連携し、変電所の状態が一目で把握可能となり、トラブルシューティングの手順なども可視化してインストラクションします。また、利用者がプログラミングすることなく、自社のワークフローを定義して、事象と紐づけて提示します。

    このサービスはエネルギーIoTサービスである、TOSHIBA SPINEX for Energy の一つ(UI/UX層)です。エネルギーIoTプラットフォーム上で動く他の TOSHIBA SPINEX for Energy サービスと自由に組み合わせることができます。

    価値
    設備の停止時間を最小限に

    オペレータがダッシュボードで異常を検知。さらにダッシュボードから、異常時に従うべきワークフロー(トラブルシューティング方法)を把握しそのワークフローに従って作業します。これによって、迅速かつ正確な異常時対応を実現し、設備の停止時間を最小限にとどめることができます。

    Why東芝
    1. 連携させるデータ、サービスを顧客のニーズに合わせて選択可能にするマイクロサービスアーキテクチャ
    2. オンプレミスでもクラウドプラットフォームでも自由に機能分散が可能なハイブリッド構成を可能にするアーキテクチャ
    3. 連携させるデータ、サービスの柔軟な組み合わせを実現する分散データベースアーキテクチャ
    4. これまで現場で蓄積してきた膨大な設備の納入実績とエンジニアリング経験に基づき設計された、データに意味情報を付加してデータの再利用性を向上する情報モデル
    詳細
    ダッシュボードから意味のつながりをたどって
    効率的に関連情報を把握できます。
    ダッシュボードで把握できること ダッシュボードの画面イメージ

    「TOSHIBA SPINEX」とは
    東芝IoTリファレンスアーキテクチャーに準拠したインダストリアルIoTサービスの総称です。

    TOSHIBA SPINEX は、持続的な価値創造 に貢献します。東芝の戦略もご覧ください。

    SPINEXの名前に込めた思い

    “SPINE” + “X”
    SPINE とは脊椎(せきつい)を意味します。

    人の身体を中心で支える脊椎。脊椎は、全身に神経をめぐらす脊髄(せきずい)を内包しています。エッジコンピューティングは、まるで人間の反射を担う脊髄のように隅々まで制御を行き渡らせることで、すばやく判断し処理します。

    お客様のビジネスを支え、現場ですばやく適切な処理を行う。そんな脊椎のようにインダストリアルIoTの重要な骨格となって企業や社会に貢献し、人びとの活動を支える存在になりたいという想いを込め、さらにその先の広がり(eXpand)や経験(eXperience)、他の価値やサービスと掛け合わせる “X(cross)” を加え、東芝IoTリファレンスアーキテクチャーに準拠したインダストリアルIoTサービスの総称を “TOSHIBA SPINEX” と名付けました。

    東芝IoTリファレンスアーキテクチャー基準の2つの柱

    APIサービスがそれ自身で閉じているのではなくインターフェイスを持ち、サービスオーナー以外がそのインターフェイスを利用することで新たな価値を生み出しうるアーキテクチャーになっていること。
    セキュリティサービスのセキュリティに関し、システムセキュリティのグローバル標準に基づき顧客への説明ができる準備ができていること、その説明によって、顧客自らが、自身のビジネスのセキュリティ要件を当該サービスが満たしているか・いないかを判断できること。